オルカンとS&P500、純資産逆転の2026年 選び方の3つのcheckpoint
約13分で読めます

この記事の判断材料
2025年通年リターンはオルカン20.51%、S&P500連動ファンド15.66%で約5ポイント差
2026年2月27日に全世界株式型の純資産が国内公募投信で最大規模に到達
MSCI ACWIの米国比率は約63%、つまり全世界株式の6割強は実質米国株という構造

2025年通年リターンはオルカン20.51%、S&P500連動ファンド15.66%で約5ポイント差
2026年2月27日に全世界株式型の純資産が国内公募投信で最大規模に到達
MSCI ACWIの米国比率は約63%、つまり全世界株式の6割強は実質米国株という構造
【初心者向け】
2025年通年、全世界株式型(オルカン)の年間リターンは20.51%、米国株式型(S&P500)は15.66%と、約5ポイント差がつきました(出典:日本経済新聞 2026年1月)。さらに2026年2月27日には、全世界株式型の純資産が国内公募投信で最大規模に到達。新NISAで積立中のあなたが「このまま続けて大丈夫?」と感じても自然です。本記事では為替リスク・過去リターン・信託報酬という3つのcheckpointを、一次情報で整理します。
身近な例で言うと、オルカンは「寿司の盛り合わせ」、S&P500は「マグロ専門店」のような関係です。盛り合わせは多種類が少しずつ、専門店は一本に集中。どちらが向くかは、味の好みと「マグロが不漁の年」をどれだけ気にするかで決まります。
この記事のテーマは?
新NISAで積立中の人に向けて、オルカン(全世界株式)とS&P500(米国株式)の選び方を整理します。2025年通年リターンはオルカン20.51%・S&P500型15.66%で約5ポイント差、2026年2月27日には全世界株式型の純資産が国内公募投信で最大規模に到達しました。どちらか一方が正解という話ではなく、自分の判断軸を持つことがテーマです。
何を比べる?
比べるのは「全世界に分散するオルカン」と「米国に集中するS&P500」です。ただしオルカンの代表指数MSCI ACWIは米国比率が約63%で、全世界型でも実質6割強は米国株という構造を押さえておくのが出発点になります。
どこが違う?
通貨構成が大きく違います。S&P500型はほぼ100%が米ドル建て、オルカン型は約6割が米ドル建てで残り4割がユーロ・ポンド・円・新興国通貨に分散されています。このため円高・円安局面での評価額の振れ方が変わってきます。
どう選ぶ?
記事では為替リスク・過去リターンの時間軸・信託報酬と純資産規模という3つのcheckpointを提案しています。直近どちらが勝ったかより、自分がどの時間軸で投資成果を評価したいかを整理するアプローチです。
読んだ後に何をする?
3つのcheckpointに照らして自分の優先順位を言語化しておくと、相場が動いた局面でも判断が揺らぎにくくなります。「ファンド名」ではなく「同じ指数連動の商品の中で信託報酬・純資産規模を比べ、自分の口座で買えるもの」という見方に置き換えてみてください。
数字を見る前に、まずはイメージで2つの違いをつかんでおきましょう。
ここで注意したい数字が1つあります。MSCI ACWI(オルカンの代表的な指数)の米国比率は約63%(出典:MSCI)。つまり「寿司の盛り合わせ」と言いつつ、実は6割もマグロが乗っている盛り合わせなのです。
身近な例で言うと、「マグロ多めの盛り合わせ」と「マグロ専門店」のどちらを選ぶかという話に近く、まったく違う料理の比較ではない、という点が出発点になります。
2024年に始まった新NISAは、つみたて投資枠で年間120万円、成長投資枠で年間240万円、生涯では1,800万円(うち成長投資枠1,200万円)までを非課税で保有できる制度です(出典:金融庁 NISA特設サイト)。非課税保有期間は無期限化され、長期積立を前提に設計されています。この拡大もあって、国内の投資信託全体の純資産総額は2025年12月末で437.7兆円、前年末比+57兆円という規模に達しました(出典:投資信託協会 主要統計ファクトブック2025年12月分)。
この流れの中で起きたのが、全世界株式型と米国株式型の「カテゴリ逆転」です。
2024年の新NISA開始時点では年間リターンで米国株式型が先行していましたが、2025年は反転。欧州株・新興国株・日本株が米国株をアウトパフォームしたことに加え、ドル高一服で非ドル通貨建て資産が押し上げられた、という構造的要因が指摘されています(出典:Business Insider Japan 2026年)。
身近な例で言うと、「これまでマグロ専門店が街で一番人気だったけど、2025年は盛り合わせ屋さんのほうがお客さんの満足度が高くて、ついに常連客の数(=純資産)でも追い抜いた」というイメージです。お店の常連客が多いほど、お店としての経営も安定して続きやすくなります。
ただし、ここで一度立ち止まりたい数字があります。全世界株式インデックスとして広く使われるMSCI ACWIは、先進国23カ国・新興国24カ国の計47カ国、約2,524銘柄で構成され、米国比率は約63%です(出典:MSCI)。つまり、全世界株式型でも実質6割強は米国株という構造で、「米国の比率を6割程度に抑え、残り4割を米国以外に分散している」というのが実態です。
新NISAで積立している多くの方は、毎月の積立額(円)で買い付け、円ベースで評価額を確認しています。ここで効いてくるのが為替です。
S&P500連動ファンドはほぼ100%が米ドル建て資産、オルカン(MSCI ACWI連動)はおよそ6割が米ドル建て、残り4割がユーロ・ポンド・円・新興国通貨など多通貨に分散されています(出典:MSCI、Business Insider Japan)。
身近な例で言うと、海外旅行で現地に行ったとき、レートが変わると同じ料金でも体感の高い・安いが変わるのと同じ感覚です。S&P500型はほぼドル一色なので、ドル円のレート変動が評価額にストレートに効きます。オルカン型はドル以外の通貨も混ざっているため、ドル円が動いても影響がやや分散される、というイメージです。
このため、
2025年は米国株の調整局面とドル高一服が重なり、非ドル通貨建て資産を含むオルカンのほうがリターン面で先行した、という解説が複数の経済メディアでなされています(出典:日本経済新聞、Business Insider Japan)。
checkpointとして整理するなら、「円安局面でリターンが伸びる体感を重視するか、複数通貨に分散して為替の振れ幅を抑えたいか」という問いです。どちらが正しいというものではなく、自分の許容度の問題です。
リターン比較で気をつけたいのは、「どの期間で見るか」によって印象が大きく変わる点です。
2025年単年の通年リターンはオルカン20.51%、S&P500型15.66%と全世界株式型が優位でした(出典:日本経済新聞)。一方で、2024年単年では新NISA開始の追い風もあり、米国株式型がオルカンを上回るリターンを記録したと報じられています(出典:松井証券 マネーサテライト)。
つまり、短期(1年)はその年の地政学・金融政策・通貨環境に大きく左右され、中期(5年)はAI相場のような特定テーマの影響も色濃く残ります。長期(10年以上)は新NISAが想定する積立に最も近い時間軸で、地域分散・通貨分散の効果が出やすいとされます。新NISAの非課税保有期間は無期限化されているため、つみたて投資枠の評価軸は本来1年や5年ではなく10年・20年単位です(出典:金融庁 NISA特設サイト)。
身近な例で言うと、ドルコスト平均法は「毎月同じおこづかいで買い物する」スタイルです。毎月決まった金額で同じお店に通うからこそ、安い月は多く、高い月は少なく自然に買えます。短期のリターン差で乗り換え続けると、そのお店通いをやめて別のお店にコロコロ移ることになり、平均化の効果が崩れます。
checkpoint2は「直近の数字でどちらが勝ったか」より、「自分がどの時間軸で投資成果を評価したいか」を整理するほうが重要です。
信託報酬は、投資信託を保有している間ずっと、日割りで純資産から差し引かれるコストです。長期投資ではこの差が積み上がりリターンに影響します。
身近な例で言うと、信託報酬は「ジムの月会費」のようなもの。1カ月では小さな金額でも、10年・20年と払い続けるとチリツモで効いてきます。同じ運動内容(=同じ指数連動)なら、月会費が安いジムを選んだほうが長期で得になりやすい、という発想です。
オルカン型・S&P500型のうち国内で純資産規模が大きい代表的なインデックスファンドは、いずれも信託報酬が年率0.1%を下回る水準で設計されており、低コスト競争が長く続いてきたカテゴリです。両カテゴリとも純資産は数兆〜10兆円規模に拡大しており、特にオルカン型は2026年2月時点で約10兆円規模に達したと報じられています(出典:松井証券 マネーサテライト 2026年3月)。
純資産の大きさは、「お店の常連客の数」と置き換えるとイメージしやすくなります。常連客が多いほどお店は安定して続きやすく、急な閉店(=ファンドの繰上償還)のリスクが下がる方向に働きます。一般的に、純資産が大きいファンドには、運用コストを多くの投資家で分担できるため信託報酬を引き下げやすい、資金の流出入による運用への影響が出にくい、繰上償還(運用打ち切り)リスクが相対的に低いと考えられる、といった特徴があるとされます。
checkpoint3は「ファンド名で選ぶ」のではなく「同じ指数連動の商品の中で、信託報酬と純資産規模を比べ、自分が口座を持っている金融機関で買えるものを選ぶ」というアプローチに置き換えると、初心者にとって現実的な整理になります。
ここまで整理した3つのcheckpointを、ライフスタイルに引きつけて考えてみます。たとえば30代共働き世帯にとっては、教育費準備と老後資産形成という2つのゴールが並走しがちです。新NISAで月3〜5万円程度を積み立てているケースを想定して、checkpointの優先順位を例示すると次のようになります。
身近な例で言うと、これは「家族のお弁当の中身を、誰の好み(=ライフプラン)に合わせるか」を整理する作業に近いものです。子どもの遠足用なのか、自分の長期出張用なのか、シーンによって最適な中身は変わります。
どのスタイルでも共通するのは、「どちらが上か」を1回で決めようとしないことです。新NISAの非課税枠は使い切らなくても翌年に持ち越せる設計ではなく(枠は年単位)、その代わりに保有期間が無期限化されています(出典:金融庁 NISA特設サイト)。慌てて結論を出すよりも、3つのcheckpointに照らして自分の優先順位を言語化しておくほうが、相場が動いた局面でも判断が揺らぎにくくなります。
本記事は情報提供を目的としており、特定金融商品の推奨や投資勧誘を目的としたものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いします。
マネポラ編集部 / 公開日 2026-05-29