【中級者向け】
「-56.8%」「-33.9%」。リーマン・ショックとコロナ・ショックでS&P500を襲った下落率です。あなたが今、暴落で「売ろうか」と迷っているなら、過去データが教えてくれる「続けた人の結末」を見てから判断しても遅くはありません。マネポラ編集部より。
🐻❄️ ポイント解説
この記事のテーマは?
リーマン-56.8%、コロナ-33.9%という暴落を経験しても、20年間積立を続けた人の資産がどうなったかを過去データで整理する記事です。未来の暴落がどちらの型かは事前にわからないという前提に立ち、続けるための仕組みを考えます。
世間ではどう言われる?
暴落が起きると「今すぐ売らないと資産が半分になる」という不安が広がり、SNSでも狼狽売りを勧める空気が流れます。行動経済学では、損失の痛みは利益の喜びの約2倍強く感じるとされ、売却衝動は自然な反応です。
実際はどうなのか?
野村證券の検証では、コロナを含む10年間で月5万円のTOPIX積立を続けた人は1,031万円、中断した人は611万円で、差は420万円でした。金融庁データでは1985年以降の20年積立で年率2〜8%に収斂し、過去実績では元本割れケースは一度もありません(将来保証なし)。
どう考えればいい?
精神論で耐えるのではなく仕組みで耐えるのが現実的です。生活防衛資金(生活費6ヶ月〜1年分)を別口座で確保し、暴落時はニュース通知を切り、口座確認を年1回の定期点検に限定する。これらが衝動売却の引き金を減らします。
読んだ後に何をする?
「暴落は計画の一部」と最初から織り込み、積立額を年収の20%以内に抑えましょう。本文では20年走り続けるための4つのcheckpointを整理しています。
まずは例え話で理解する 20年積立は「山道を歩く旅」
20年積立投資を、編集部は「山道を歩き続ける旅」に例えます。
- 20年積立 = 山道を歩き続ける旅
- 暴落 = 急な下り坂(怖いが、登り直せる)
- ドルコスト平均法 = 安いときに多く買える仕組み
- 売却の衝動 = 真っ暗な夜に山を降りる選択
途中の数年、谷が続くことがあります。ここで「降りよう」と決断する人と、「朝まで待とう」と決断する人で20年後の地点が大きく変わります。金融庁の過去データでは、1985年以降に国内外の株式・債券に20年積立した場合、年率リターンは2〜8%のレンジに収斂し、元本割れのケースは一度もなかったと整理されています()。過去実績であり将来保証ではありませんが、考え方の根拠になります。30〜50代共働き世帯にとって月3万円は「サブスク1〜2個分」、子どもの大学卒業くらいの時間軸で積み立てる行為です。
2008年リーマン・2020年コロナの実データ
過去の暴落を、検証可能な数値で並べます。
リーマン・ショック(2007年10月〜2013年)
- 下落率:S&P500は2007年10月9日〜2009年3月9日の約1年5ヶ月で-56.8%下落()。配当込み・円ベースでは-63.4%()
- 回復:2013年3月28日に高値を更新。下落の底から約4年1ヶ月()
「半分以下になり、回復に4年」という数値は、当時を生きた人にとっては相当な重圧でした。
コロナ・ショック(2020年2月〜8月)
- 下落率:S&P500は2020年2月19日〜3月23日の約1ヶ月で-33.9%下落()。eMAXIS Slim米国株式(円ベース)の最大ドローダウンは-34.4%()
- 回復:約5ヶ月後の2020年8月18日に下げを完全に取り戻した()
リーマンとコロナで、下落幅も回復スピードも全く違います。重要なのは、未来の暴落がリーマン型かコロナ型かは事前にわからないことです。「コロナ型だから5ヶ月で戻る」と思って続けたら、リーマン型で4年かかったということも起こり得ます。「過去はそうだった、未来は保証されない」という前提で判断する必要があります。
積立を続けた場合のシミュレーション 10年で420万円差
「続けた人」と「中断した人」の差を、検証データで見ます。
野村證券の検証(2015年3月〜2025年2月、コロナを含む10年間)
毎月5万円を積立した場合(元本600万円、コロナ時に中断したケースの元本は300万円)の2025年2月末時点の評価額():
| 投資対象 | 続けた人 | コロナ時に中断 | 差額 |
|---|
| TOPIX配当込み指数 | 1,031万円 | 611万円 | +420万円 |
| S&P500配当込み指数(円換算) | 1,653万円 | 1,120万円 | +533万円 |
10年で約420万〜533万円の差。元本600万円に対して続けた人のTOPIX試算は約1.7倍、S&P500試算は約2.8倍(税金・為替手数料・信託報酬は考慮外)。
SBI証券の検証(リーマン・ショック時)
100万円一括のみ保有 vs 100万円+毎月3万円の積立継続の元本回復期間():
- 一括のみ:42ヶ月(3年半)で元本回復
- 積立継続:18ヶ月(1年半)で元本回復
積立継続のほうが24ヶ月(2年)早く元本水準に戻った計算です。「下落局面で口数を多く購入できたことで平均買付単価を下げた」結果と整理されています。ドルコスト平均法が暴落時にこそ機能した実例です。
月3万円・20年の参考試算
月3万円・元本720万円を想定リターン年率3%/5%/7%(月次複利・税信託報酬考慮外)で20年運用した場合の参考試算:3%で約985万円 / 5%で約1,233万円 / 7%で約1,563万円。指定条件下の試算であり実績ではありません。20年の間にリーマン級・コロナ級が起きた前提でも、過去データの傾向では「続けた人」がプラス圏に着地する確率は高かった、というのが金融庁データの示唆です。ただし次の20年も同じ結果になる保証はない、という点は明示しておきます。
売却した人と続けた人の差 心理的弱点と3つの仕組み
暴落時に売却したくなる衝動は、人間の脳の自然な反応です。行動経済学の「プロスペクト理論」では、同じ金額でも「失う痛み」は「得る喜び」の約2倍強く感じられるとされます。野村證券データの420万〜533万円の差は、この心理的弱点に負けた結果として可視化されたものです。
重要なのは精神論で耐えることではなく、仕組みで耐えられるように設計することです。
- 生活防衛資金(生活費6ヶ月〜1年分)を別口座で確保 → 暴落しても生活は崩れない土台
- 積立額は減給・転職にも耐えられるレベルに設定 → 無理して家計が壊れるのを防ぐ
- 暴落時にニュースアプリの通知を切る → 衝動売却の引き金を減らす
「真っ暗な夜に山を降りる」のは、足を踏み外しやすい時間帯です。朝まで山小屋(生活防衛資金)に籠もる準備があれば、衝動的に降りる必要がなくなります。
20年走り続ける4つのcheckpoint
20年積立を完走するために、編集部が考える4つの判断軸を整理します。
Checkpoint 1: 生活防衛資金を投資より先に確保する
投資より先に、生活費6ヶ月〜1年分を普通預金で確保します。暴落時に「生活費のために売る」最悪シナリオを避けるためです。金融庁のNISA特設サイトでも、長期投資は「生活に必要な資金は別に確保したうえで」が前提とされています()。
Checkpoint 2: 「暴落は計画の一部」と最初から織り込む
過去40年で-30%以上の暴落は複数回起きています。20年で1〜2回は起きる前提で計画を立て、「来たら売却」ではなく「来ても続ける」を初期設定にしておくことが、感情で揺らがない判断軸になります。
Checkpoint 3: 積立額を年収の20%以内に抑える
月3万円は年収500万円・月収30万円の人にとって手取りの約10〜13%。年収が下がっても続けられる水準に抑えることで、20年完走の確率が上がります。
Checkpoint 4: 「定期点検」と「日々の確認」を分ける
口座残高を毎日確認すると暴落時に売却衝動が起きやすくなります。「年1回の定期点検」と「日々の生活」を切り離す設計が有効です。NISA口座は2025年6月末で2,696万口座まで普及()。続ける人と離脱する人の差は、こうした運用ルールの有無に表れます。
マネポラ編集部からのまとめ
- リーマン-56.8%/回復4年1ヶ月、コロナ-33.9%/回復5ヶ月。未来の暴落がどちらの型かは事前にわからない
- 野村證券検証:コロナを含む10年でTOPIX月5万円積立、続けた人1,031万円vs中断611万円、差は420万円(税信託報酬考慮外)
- 金融庁データで1985年以降の20年積立は年率2〜8%に収斂し、過去実績では元本割れケースゼロ。ただし将来保証なし
- 暴落時の売却衝動は自然な反応。精神論ではなく仕組み(生活防衛資金・通知オフ・年1回点検)で耐える設計が現実的
「真っ暗な夜に山を降りる」前に、過去データが示す朝の光景を一度確認してみてください。20年は、谷も含めて旅です。
本記事は情報提供を目的としており、特定の投資行動や個別商品の購入を推奨するものではありません。過去のリターン実績は将来の運用成果を保証するものではなく、市場環境によっては元本割れの可能性があります。記載のシミュレーションは指定条件下での試算であり、税金・信託報酬・為替変動は考慮していません。実際の投資判断は、ご自身の状況に応じてご検討ください。
参考情報
マネポラ編集部 / 公開日 2026-05-29