【初心者向け】
結婚式は「人生で最大級のイベント費用」になりやすい支出です。全国平均は343.9万円(ゼクシィ結婚トレンド調査2024)、ご祝儀総額の平均は205.6万円、自己負担額は親援助の有無で80.5万~171.8万円とブレも大きい。マネポラ編集部は、節約そのものをゴールにするのではなく、会場・料理・演出という3つの大項目に「規模・場所・タイミング」のcheckpointで向き合うことで、200万円台が現実的に見えてくる、という考え方を整理しました。
🐻❄️ ポイント解説
この記事のテーマは?
全国平均343.9万円(ゼクシィ結婚トレンド調査2024)という結婚式費用に、節約をゴールにするのではなく「規模・場所・タイミング」の3つのcheckpointで向き合い、200万円台を現実的に見据える考え方を整理した記事です。
結局いくらかかる? いくら戻る?
挙式・披露宴の総額は全国平均343.9万円。ただしご祝儀総額が平均205.6万円戻るため、自己負担は「総額-(ご祝儀+親援助)」で考えます。自己負担は親援助ありで平均80.5万円、親援助なしで平均171.8万円と、援助の有無で大きく差がつきます。
どこを見直せば効く?
コストインパクトの大きい3項目は会場・料理・演出です。ゲスト1人当たり平均8.6万円なので、招待人数の絞り込み(規模)が最も効きます。料理は満足度に直結するため最後に削る項目とし、演出・衣装・装花は価値を感じる1〜2点を残して絞るのがコツです。
どんな選択肢がある?
少人数挙式(実例102〜150万円)、フォトウエディング(5万〜55万円程度)、会費制ウエディングなど、スタイル自体を組み替える選択肢も比較材料になります。一方で「節約しない選択」も価値観として尊重される、という前提も押さえておきましょう。
読んだ後に何をする?
「いくらまで自己負担できるか」「新生活資金にいくら残したいか」を先に決め、複数の式場で見積りを取って比較します。記載の金額は全国平均で、地域・会場・時期で変動するため、最終判断はご自身の希望と予算に照らしてください。
まずは例え話で理解する 結婚式費用の3つの大項目
結婚式の費用構造は、複雑なメニュー表に見えますが、整理すると大きな3つの大項目に分かれます。
- 会場費用 … 会場使用料、装花、音響・照明、サービス料など、「箱」と「箱の運営」に紐づく費用
- 料理・飲物 … ゲスト人数に直接連動する変動費。コース料理・ドリンクパッケージ・ウエディングケーキなど
- 演出・引出物・衣装 … ペーパーアイテム、写真・映像、引出物、衣装(新郎新婦)、ブーケなど、「思い出と渡し物」に紐づく費用
ゼクシィ結婚トレンド調査2024(全国、調査対象期間2023年4月~2024年3月)によると、挙式・披露宴・ウエディングパーティーの総額は全国平均343.9万円で、前年比+16.8万円(105.1%)と上振れしています。物価高や人件費の上昇が、ブライダル産業にも反映されている形です。
例え話でいえば、結婚式は「人生で最大級のイベント費用」。住宅購入や教育費に並ぶ「大きな袋」を一度に開けるイベントで、節約の前に「どの大項目に、いくらかかっているか」を把握することが判断軸の出発点になります。
なお、結婚関連の支出は結婚式だけではなく、生命保険文化センターの整理では結納・婚約から新婚旅行までの総額は平均454.3万円。本記事は「挙式・披露宴・ウエディングパーティー」部分に絞って整理します。
平均343.9万円の内訳とご祝儀205.6万円という「一部回収」
結婚式費用を「自己負担」だけで考えると、343.9万円という数字に圧倒されがちです。しかし実際は、ご祝儀という「ゲストからのプレゼントで一部回収」される構造があります。
ゼクシィ結婚トレンド調査2024をもとに整理すると、全体像はおおむね次の通りです。
| 項目 | 金額(全国平均) |
|---|
| 結婚式総額(挙式・披露宴・ウエディングパーティー) | 343.9万円 |
| ご祝儀総額 | 205.6万円 |
| 親・親族からの援助(援助あり、結婚式部分) | 168.6万円(援助あり率72.4%) |
| 自己負担額(親援助あり) | 80.5万円 |
| 自己負担額(親援助なし) | 171.8万円 |
| 招待客の平均 | 52.0人 |
| ゲスト1人当たり平均 | 8.6万円 |
ご祝儀の相場は、友人・職場の同僚・後輩でおおむね3万円、職場の上司で5万円、親族で5万~10万円が一般的です。結婚式予算を考えるときの基本式は次の通りです。
自己負担額 = 結婚式総額 −(ご祝儀総額 + 親援助)
地域差も無視できません。ゼクシィ調査では首都圏374.8万円、九州363.6万円と全国平均を上回る一方、会費制が中心の北海道は221.5万円と大きく低く出ています。
ライフスタイル接続でいえば、20代後半~30代前半の共働き世帯にとって、結婚式は「結婚直後の家計の入口」です。厚生労働省の人口動態統計(令和6年確定数)では、婚姻件数48万5,092組(前年比+1万351組)、平均初婚年齢は夫31.1歳・妻29.8歳。住宅・出産・育児などの大きなライフイベントが控えていることを踏まえると、結婚式の自己負担をいくらに収めるかは、その後の新生活資金の余力に直結します。
会場・料理・演出 3項目のコストインパクト(ゲスト1人8.6万円)
結婚式の見積書を眺めるとき、まず確認したいのが「ゲスト1人当たり」の単価です。ゼクシィ調査では全国平均8.6万円。仮にゲスト52人なら、1人単価を1万円下げるだけで約52万円の総額インパクトになります。これが、「規模」が最大のcheckpointになる理由です。
そのうえで、3つの大項目を見ていきます。
会場(場所)の選び方
会場費用は、ホテル・専門式場・ゲストハウス・レストラン・神社など業態によって構造が異なります。専門式場・ゲストハウスは設備・サービスが厚く繁忙期では総額が積み上がりやすい一方、神社挙式+会食やレストランウエディングは「挙式と食事」中心のシンプル構成にしやすい傾向があります。装花・音響・サービス料が「最低保証ゲスト数」「最低料理単価」など条件付きで構成されていることが多いため、契約前にどこが固定費でどこが変動費かを切り分けて確認することが判断軸の出発点になります。
料理・飲物のコストインパクト
料理・飲物は、ゲスト数に直接連動する大きな変動費です。1人当たり料理単価を下げれば総額は下がりますが、参列者の満足度に直結する項目で、削りすぎは「物足りない」という結果につながりやすい。マネポラ編集部としては、料理・飲物は「最後に削る」優先順位の項目だと整理しています。代わりに見直しやすいのは、ウエディングケーキのサイズ・段数、引菓子・引出物の単価、ドリンクパッケージのグレードなど、メニュー単位の選び方です。
演出・衣装・装花の見直し余地
演出・装花・衣装・写真映像は、結婚式の「ストーリー」を作る部分で好みの濃淡が出やすい領域です。衣装をお色直し2着から1着 or 2WAYドレスに集約、ペーパーアイテムをオンライン招待状に変更、装花を絞って卓上は小ぶりに、ウエディングケーキをイミテーション+一部リアルケーキにする、など削り方は多種多様。重要なのは「演出を全部削る」のではなく、「自分たちが当日もっとも価値を感じる演出はどれか」を1~2つ残し、それ以外を絞るという優先順位の発想です。
平日プラン・少人数挙式・フォトウェディング 4つの選択肢比較
総額343.9万円を200万円台、あるいはそれ以下に近づけたい場合、3つの大項目の見直しに加えて、「結婚式のスタイル自体」を組み替える選択肢もあります。マネポラ編集部としては、以下の4つを比較材料として整理します。
平日プラン・オフシーズン活用
平日や1月・2月などの閑散期は、式場側にとっても予約が取りにくい時間帯で、限定プラン・割引パックが提供されていることがあります。複数の業界資料によると、土日祝の繁忙期に比べてプラン金額で10~30%程度の差が出るケースもある、と紹介されています(金額・割引率は会場により大きく異なります)。一方で、ゲストの有休取得や遠方ゲストの前後泊など、「ゲスト側のコスト」もセットで考える視点が欠かせません。
少人数挙式・家族婚
ゼクシィの整理では、家族数人での挙式と会食は写真・ビデオを含めて100万円前後が目安で、実例では90~170万円。20~30人の少人数披露宴は実例で102~150万円。ゲスト数が減るので、料理・引出物・席次など変動費の大半が圧縮できます。ご祝儀総額も同時に減るため自己負担の「数字」だけで大きく減るケースばかりとは限りませんが、自分たちで支払う「総額」を抑え、「親しい人だけと過ごす形」を望むカップルには合致しやすい選択肢です。
フォトウエディング
挙式・披露宴を行わず、衣装を着て写真撮影だけを行うスタイル。ゼクシィ調査の整理では、スタジオ撮影で10~15万円未満が最多20%、ロケーション撮影で10~15万円未満が最多27%という分布で、実例ではスタジオ5万円前後から、撮影内容を厚くすると55万円までと幅があります。「結婚式の費用は抑えて、新生活や旅行に振り向けたい」「両親に晴れ姿を見せたい」というニーズに合う選択肢です。
会費制ウエディング
立食で1万円~、着席で1万5,000~2万円という会費を設定し、ゲスト負担を明確にするスタイル。北海道など会費制が一般的な地域もあります。実例では新郎新婦の自己負担が約65~160万円と紹介されており、ゲストの「来やすさ」と新郎新婦の「予算管理のしやすさ」がメリットになります。
3つのcheckpoint(規模・場所・タイミング)
ここまでの整理を、マネポラ編集部としての3つのcheckpointにまとめます。
checkpoint 1 規模 ― ゲスト数と単価のかけ算
ゲスト1人当たり全国平均8.6万円という単価を意識し、招待人数を「会いたい人と、声をかけたい人」に絞り込むだけで、総額のインパクトは大きく動きます。ゲスト52人→30人で22人減らせれば、単純計算で約189万円のインパクト(同単価ベース)。もちろんご祝儀も減りますが、ご祝儀差し引き後でも数十万円の差が出る計算です。
checkpoint 2 場所 ― 会場業態と地域
会場業態(専門式場・ゲストハウス・レストラン・ホテル・神社挙式+会食)と地域差で、平均価格帯が大きく動きます。首都圏374.8万円と北海道221.5万円のように、地域文化(会費制かどうか)も含めて、自分たちが過ごしたい場所と費用構造を一致させる発想が大切です。
checkpoint 3 タイミング ― 季節・曜日・時間帯
オフシーズン(1月・2月・夏期など)・平日・ナイトウエディングなど、「式場側にとっての需要が低いタイミング」を選ぶことで、限定プランを利用しやすくなります。ただし、ゲスト側の参加しやすさとのトレードオフをセットで検討する視点が欠かせません。
「節約しない選択」も尊重 ― 自己負担80万~200万円の判断軸
200万円台に近づけるアプローチを整理してきましたが、結婚式は「お祝いの場」であり、節約そのものをゴールに据える支出ではありません。「料理だけは、ゲストへの感謝を込めて妥協しない」「人生で1度のことだから、衣装は譲れない」「親の希望もあって、規模を絞らず開催したい」――こうした判断は、それぞれの価値観として尊重したいものです。マネポラ編集部としては、「いくらまでなら自己負担できるか」「新生活資金にいくら残しておきたいか」という"自分たちの北極星"を先に決め、そこに照らして大項目ごとに優先順位を組む流れを推奨しています。20代後半~30代前半の共働き世帯にとって、結婚式直後には新居の初期費用、家具・家電、住宅取得や出産・育児の準備が控えており、結婚式の自己負担を80万円程度に抑えた場合と200万円かけた場合では、その後の新生活のキャッシュフローが大きく変わる、という事実は判断材料として押さえておきたいポイントです。
マネポラ編集部からのまとめ
- 結婚式総額の全国平均は343.9万円、ご祝儀平均205.6万円、自己負担額は親援助の有無で80.5万~171.8万円(ゼクシィ結婚トレンド調査2024)。
- コストインパクトの大きい3項目は会場・料理・演出。料理は最後に削る項目とし、演出・衣装・装花は「自分たちが価値を感じる1~2点を残して絞る」優先順位で整理する。
- 3つのcheckpointは規模(ゲスト数×単価)・場所(会場業態・地域)・タイミング(オフシーズン・平日・時間帯)。少人数挙式(実例102~150万円)、フォトウエディング(5万~55万円)、会費制という選択肢も比較材料に。
- 結婚式は「人生で最大級のイベント費用」。自己負担額=総額-(ご祝儀+親援助)という基本式を起点に、自分たちの新生活資金の北極星に照らして判断軸を立てる。
本記事は情報提供を目的としており、特定の式場・プラン・サービスの推奨や、個別の結婚式予算に関する助言を行うものではありません。記載の金額・割合は公的調査および業界調査の全国平均値であり、地域・会場・時期・条件により大きく変動します。最終的な見積りや契約は、複数の式場で見積りを取り、ご自身の希望・予算に照らして比較検討してください。
参考情報
マネポラ編集部 / 公開日 2026-05-29