10年スパンの中古価格データで見る 時計ブランド7社の値動き比較
約16分で読めます

この記事の判断材料
WatchCharts総合指数は2022年春ピーク後の24か月下落を経て、2025年に通年+4.9%で反転
対日スイス時計輸出(FH総額)は2024年の約19億6,520万CHF(+7.8%)から、2025年は前年比-5.8%へ反落
貴金属・宝石・書画・骨とう等で1個30万円超の譲渡は課税対象(特別控除50万円・所有5年超で1/2課税)

WatchCharts総合指数は2022年春ピーク後の24か月下落を経て、2025年に通年+4.9%で反転
対日スイス時計輸出(FH総額)は2024年の約19億6,520万CHF(+7.8%)から、2025年は前年比-5.8%へ反落
貴金属・宝石・書画・骨とう等で1個30万円超の譲渡は課税対象(特別控除50万円・所有5年超で1/2課税)
【中級者向け】 / 【2026年5月時点データ】
高級時計の中古相場は、2022年春のピーク以降、2024年末まで二次流通価格が連続して下落し、2025年に+4.9%で反転しました(WatchCharts総合指数)。「値段が下がらない資産」というイメージで語られる時計ですが、実際の数字は明確な上下動を示しています。
時計を資産として見ることは、いわば 実用品 と コレクター品 の境界線に立っているような感覚です。WatchChartsの業界指数は、いわば 時計界の日経平均 のようなもので、過去の値動きの目安として参照されます。本記事では公的統計・業界指数の一次情報をもとに、主要7ブランドの過去10年の値動きと、「資産として持つ」ときに見落とされがちな4つのcheckpoint(流動性・偽物リスク・保管コスト・税制)を整理します。
この記事のテーマは?
ロレックス・パテック・APなど主要7ブランドの中古相場を、過去10年の業界指数とブランド別データで整理する記事です。WatchCharts総合指数は2022年春のピーク後に24か月下落し、2025年に通年+4.9%で反転しました。値動きには明確な上下動があります。
そもそも時計は「資産」なの?
時計は「毎日使える実用品」「コレクター品」「売却益に税金がかかる動産」の境界線にある独特の存在です。「値段が下がらない資産」と語られがちですが、過去10年は急騰と急落が短期間で起きており、将来の値上がりを保証するものではありません。
メリットと注意点は?
新品供給が絞られたプレミアモデルは中古で定価超えの個体もある一方、流動性・偽物リスク・保管コスト・税制という4つの注意点があります。特に売却益は給与所得と合算する総合課税で、株式の分離課税(20.315%)とは仕組みが異なります。
税制で押さえる数字は?
貴金属・宝石・骨とう等で1個30万円超の譲渡益は課税対象です。特別控除は最大50万円、所有5年超の長期譲渡所得は課税対象が2分の1になります。火災保険でも30万円超は明記物件として個別申告が必要なケースがあります。
読んだ後に何をする?
その時計を「使うため」か「売るため」か、資産の何%まで投じるか、売却時の税務や相続評価を把握しているかを整理しましょう。中古相場の数字は判断材料の一つにすぎず、4つのcheckpointをフラットに見る視点が後悔の少ない判断につながります。
高級時計を「資産」として捉えるとき、株式や不動産とは違う独特の立ち位置にあります。たとえるなら、毎日身につけられる実用品 であり、コレクターが集める美術品 でもあり、売却益に税金がかかる動産 でもある——その境界線が曖昧な存在です。
身近な例えで整理すると、こんなイメージです。
この例え話を頭の片隅に置いたうえで、以下の章で数字とブランド別の動きを見ていきます。
高級時計を「資産」として位置づけるとき、株式や債券と異なるポイントが大きく4つあります。順に整理します。
例えるなら、時計は 株式のように取引所で1秒で売れる商品ではなく、不動産のように現物を抱える資産 に近い性格を持ちます。手元にモノがある以上、預けたり保険をかけたり、本物かどうか確かめたりといった「物理的な手間」がつきまといます。
1. 流動性(換金スピード)
株式は東証で即日売却・約定が可能ですが、時計の中古売却は買取店査定→値付け→売却まで数日〜数週間かかります。Chrono24やヤフオク等の個人売買はさらに長くなる場合があります。
2. 偽物リスク(真贋判定コスト)
スーパーコピー品の精度が向上し、専門家でも真贋の見極めが難しい個体が流通しています。購入時の保証書・ギャランティカード・購入店レシートの保管が前提となり、それらが欠ける個体は買取査定で大きく減額される傾向があります。
3. 保管コスト
火災保険では「1個または1組の価額が30万円を超える貴金属・宝石・美術品」は明記物件として個別申告が必要なケースが多く、申告漏れは支払限度額が30万円〜100万円までに制限される例があります(保険会社ごとに扱いは異なります)。盗難・火災・水損・落下のリスクは株式にはない物理的リスクです。
4. 税制(譲渡所得課税)
国税庁No.3105によると、生活用動産の譲渡所得は非課税ですが、貴金属・宝石・書画・骨とう等で「1個または1組の価額が30万円を超える」ものの譲渡所得は課税対象です。時計が「貴金属等」に該当するかは個別判断が必要ですが、宝石装飾の時計や著名ブランドの高額個体は課税対象となるケースが想定されます。
この4つのcheckpointは、趣味として時計を楽しむ視点とは別レイヤーの判断材料です。「好きで持っている」と「資産として持っている」の境界線をご自身の中で線引きすることが、最初のステップになります。
中古相場の全体感をつかむ指数として、WatchChartsが公表する「Overall Market Index」があります。これは主要10ブランド・300本の中古取引価格を取引額で加重平均した指数で、二次流通市場の準一次情報として業界で広く参照されています。例えるなら 時計界の日経平均 のような立ち位置で、個別モデルではなく市場全体の温度感を示します。
過去10年のおおまかな流れ
WatchCharts総合指数は2024年に-5.1%でしたが、2025年は通年+4.9%と反転しました。ブランド別では2025年のPatek Philippe指数が+7.7%とトップで、Aquanautが+10.7%、Nautilusが+6.1%という上昇率を示しています(出典: WatchCharts、2025年)。
新品市場の動向もあわせて確認します。日本時計協会(JCWA)の2025年市場規模統計によると、国内ウオッチ市場の実売金額は12,919億円(前年比1%減)で、輸入品が金額ベースで87%を占めています。スイス時計協会(FH)の統計では、2025年通年の日本向け輸出金額は約18億5,090万CHF(前年比5.8%減)、数量は50万6,333個(同19.2%減)と、2024年(約19億6,520万CHF、+7.8%)から反落しています。なお、ジェトロ貿易投資年報の品目別統計では、2024年の対日「腕時計」輸出が1億8,970万CHF(同8.4%増)で過去最大とされていますが、これはFHのスイス時計輸出総額とは集計対象が異なる別系列の数値です。
つまり、過去10年は単純な右肩上がりではなく、ジェットコースターのような急騰と急落の波 が短期間で発生していたことが数字で確認できます。「過去はそうだった」というデータであり、将来の値動きを保証するものではありません。
ここからは7ブランドの中古市場での動向を、入手可能な準一次情報・二次情報をもとに整理します。例えるなら 同じ自動車でも、フェラーリと国産セダンで中古市場の値動きが全く違う ように、ブランドごとに値動きパターンが大きく異なります。
1. ロレックス(Rolex)
新品定価は2025年に米国市場で1月+5%、5月+3%と2段階改定されました。中古市場の代表モデル「デイトナ」は2020年に約350万円→2022年に一時500万円超のプレミア→2024年は580万円前後と、急騰急落の典型例です。新品供給制約とブランド力により、中古相場が下落しても定価以下にはなりにくい個体が中心です。
2. パテック フィリップ(Patek Philippe)
2025年WatchCharts指数で+7.7%とブランド別トップ。代表モデル「ノーチラス 5711/1A」(正規定価は2021年で約387万円)は、中古相場が2017年頃の約450万円→2020年の約800万円台→2020年の製造終了後にさらに上昇し2020〜2021年に1,000万円を突破→直近は1,500万〜2,000万円台と、過去10年で最も大きな上昇幅を見せたブランドの一つです。生産終了モデルの希少性プレミアが価格を押し上げています(販売終了した限定スニーカーがプレミア化する のと似た構造です)。
3. オーデマピゲ(AP / Audemars Piguet)
代表モデル「ロイヤルオーク」の中古平均値は2025年10月時点で約879万円、前年比-7.68%と調整局面にあります。WatchCharts指数では2024年に-7.4%下落。ブランド指数として2025年は反発傾向にありますが、コロナ禍ピーク水準には届いていません。
4. オメガ(Omega)
スピードマスター プロフェッショナルの定価は2014年9月の615,600円から2023年9月に1,232,000円と、約10年で2倍超に上昇しました(じわじわ値上がりするビンテージワインのような動き)。中古市場では2025年に平均-3.97%と調整。ヴィンテージモデルは過去20年で200〜300%の上昇率というデータもあり、長期保有派が中心のブランドです。
5. カルティエ(Cartier)
「タンク」「サントス」「バロンブルー」など宝飾系モデルが中心。ジュエリーと時計の境界線にある ブランドで、中古相場はジュエリー需要にも影響されます。WatchCharts指数では構成銘柄として組み入れられており、2024年〜2025年は他ブランドより小幅な変動にとどまっています。
6. ブライトリング(Breitling)
パイロットウォッチ系の代表ブランド。中古市場ではロレックス・パテック・APより流動性が低く、買取価格の定価比率も低めです。一方で新品定価の値上げが小幅なため、中古実勢価格との乖離(プレミア)が出にくく、購入価格に近い水準で売却できる個体もあります(実用車として乗って手放すような感覚 に近い動きです)。
7. グランドセイコー(Grand Seiko)
国産ブランドの代表。買取換金率は約40%〜140%と幅広く、限定モデル(SBGW033等)は定価超えで取引される一方、定番モデルは50〜70%台が一般的です。2025年11月にクォーツモデル中心に定価改定が行われました。ブランドとしては「資産価値の急騰」よりも「実用品としての耐久性と精度」を評価する層が中心です。
各ブランドとも値動きの幅が異なり、「過去はそうだった」というデータであって、将来の値動きを保証するものではありません。
ブランドではなく「個別モデル」で見ると、パターンが3つに分かれます。同じ住宅でも、タワマン人気物件・郊外戸建て・古民家の3タイプで値動きが全く違う のと同じイメージです。
パターンA:定価より中古市場価格が高い「プレミアモデル」
新品供給が極端に絞られ、正規店での購入が困難なため、中古市場で定価の2〜5倍で取引されるモデル群です。2022年春ピーク時には定価の3〜5倍まで上昇しましたが、2023〜2024年に大きく下落し、2025年に反転というパターンを示しました(抽選で当たらない人気スニーカーの転売価格 に近い構造です)。
パターンB:定価との乖離が小さい「実需モデル」
実用ウォッチとして購入される層が厚く、中古市場でも定価の80〜120%程度で取引されるモデル群です。値下がりリスクは限定的ですが、値上がり益も限定的です。
パターンC:希少性プレミアが乗る「ヴィンテージモデル」
生産終了から数十年経過し、状態の良い個体が極めて少ないモデル群。美術館級の骨董品 に近い性格で、状態(オリジナルパーツの保持率)による価格差が10倍以上になるケースもあり、専門知識なしでの売買は偽物リスク・状態評価リスクが特に高いカテゴリです。
どのパターンに属する個体を持っているかで、流動性・税務インパクト・保管コストの優先順位が変わります。
時計を売却したときの税務は、株式とは異なる仕組みです。例えるなら 株式の譲渡益は分離課税で20.315%固定 ですが、時計の売却益は給与所得と合算する総合課税 で、所得が高い人ほど税率も上がります。国税庁No.1460および No.3105に基づき整理します。
課税の前提
所有期間による区分
特別控除
計算例(仮定)
600万円で取得した時計を10年保有後に900万円で売却した場合:
つまり、購入額より高く売れた場合、譲渡益が50万円を超えると申告対象になる可能性があります。一方、購入額より安く売れた場合は譲渡損ですが、生活用動産の譲渡損は他の所得との損益通算が制限される点に注意が必要です(国税庁No.3105、No.1460参照)。
具体的な申告判断はご自身の取引内容と税務署・税理士への確認が必要です。
40〜60代で時計を「持つ・買い増す・売る」判断をするとき、編集部として整理しておきたい4つの問いがあります。これは マイカーを『毎日乗る実用車』として買うのか『コレクションして眺める車』として買うのか という問いと、構造が似ています。
1. その時計は『使うため』か『売るため』か
日常的に身につける時計と、ケースに入れて保管する時計では、必要な保険・保管環境・購入時の重視点が変わります。両立を狙うと、どちらも中途半端になりやすい領域です。
2. 1本に資産の何%まで投じるか
仮に純資産5,000万円世帯で1本500万円の時計を購入すると、資産の10%に相当します(ポートフォリオに1本だけ100株単位の高額個別株を入れる ようなインパクト)。流動性が低く、価格変動が大きい資産クラスとして見たとき、ポートフォリオに占める適切な比率はご家庭ごとに異なります。
3. 売却時の税務をシミュレーションしてあるか
購入時に「将来の売却価格と取得費の差額が譲渡所得になる」可能性を意識しておくと、購入時の領収書・ギャランティ・保証書の保管モチベーションが上がります。
4. 相続発生時の評価は把握しているか
高額時計は相続税の課税財産です。市場流通価格(中古市場の実勢価格)が評価基準となるため、相続発生時に「どの時計をいくらで評価するか」の整理は、生前のうちに家族で共有しておくと混乱を防げます。
「趣味として楽しむ」「資産として持つ」のどちらに重心を置くかで、必要な準備が違ってきます。中古相場の数字は判断材料の一つにすぎず、流動性・偽物リスク・保管コスト・税制という4つのcheckpointをフラットに見ることが、後悔の少ない判断につながります。
本記事は情報提供を目的としており、特定の時計ブランド・モデルの購入・売却を推奨するものではありません。過去の中古価格推移は将来の値動きを保証するものではなく、相場・税制・保険条件は変動します。具体的な購入・売却・申告のご判断は、ご自身の状況に合わせて専門家にご相談ください。
マネポラ編集部 / 公開日 2026-05-29